総合環境分析では各種法令に基づく検査および分析以外にもさまざまな分析に対応しております。
以下、一部をご紹介しますが、これ以外にも対応できるものがありますので、お気軽にお問い合わせ下さい。

建材中のアスベスト調査・分析

アスベストとは、石綿とも呼ばれる繊維状の鉱物です。耐久性や耐熱性、電気絶縁性などに優れ、なおかつ安価なためかつては建材や自動車部品、電気製品などに広く使用されていました。
しかしアスベストの微細な繊維が肺に入り込むと、その安定性から体内に残り続け、呼吸器系に中長期的に深刻な影響を及ぼすことが明らかになりました。
そのため現在は製造禁止物質に指定され、労働安全衛生法施行令や石綿障害予防規則、大気汚染防止法等で厳しく管理されています。アスベスト検査の対象には一般的に大気や建材がありますが、アスベストの含有を正確に評価するためには専門的な知識・設備・技術が必要です。
当社では、位相差分散顕微鏡やX線回折装置等の設備を揃え、アスベストを検査、分析できる体制を整えました。
アスベスト調査については、アスベスト調査.comをご確認ください。

軽元素の同位体比分析

軽元素類（H,C,N,O,Sなど）にはいくつかの安定同位体比が存在します。安定同位体比とは、科学的な性質は同じですが、中性子数が異なり、質量数の異なる元素で放射壊変しないものをいいます。質量数の違いは僅かであるが、その違いにより環境中でそれぞれの物質の動態を反映した値を持つようになります。これら安定同位体の自然界での存在比はほぼ一定であるといわれています。

地下水の汚染源を推定する指標の1つとして窒素安定同位体比法があります。
汚染源の原因究明においては複数の解析方法を用いることが望ましいのですが、物理化学的な見地から解析に向かう安定同位体比法は他の方法とは異なったアプローチとなり、これらを組み合わせることで、より汚染源の特定に近づくことができます。
総合環境分析では窒素安定同位体比をはじめ、炭素、水素、酸素など軽元素の同位体比分析を承ることが可能です
詳しくは当社営業部へお問い合わせ下さい。

トランス油中のPCB分析

PCB廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法に伴う分析
長年に渡り、処分されていないポリ塩化ビフェニル廃棄物（PCB廃棄物）に対し、2001年7月15日に「ポリ塩化ビフェニル廃棄物の適正な処理の推進に関する特別措置法」 （ PCB特別措置法 ）が施行されました。
これにより、PCB廃棄物を保管している事業者は毎年度PCB廃棄物の保管、処分の状況を届け出ると共に2027年（平成39年）3月31日（2012年12月にPCB特別措置法が改正され、処理期限が2016年7月から延期されました。）までに処分もしくは、処分委託をする事が義務付けられました。

みなさんの事業所に眠っている（保管）PCB廃棄物はありませんか？？

例えば・・・
絶縁油（ PCB ）が使われている機器として下記のものがあります。

• ・高圧トランス（ 発電所の変圧器、工場やビルの受電設備など ）
• ・高圧コンデンサ( 送電線 )
• ・低圧トランス、低圧コンデンサ( 蛍光灯の安定器など )
• ・柱上トランス( 配電用 )
• ・昔のテレビ( ブラウン管 )

これら機器を廃棄処分される際にまずはPCBの有無を確認する必要があります。

油中のPCB濃度が0.5 mg/kgを越える場合、PCB廃棄物として取り扱われます。
総合環境分析では油中のPCB濃度が0.5 mg/kgを越えるものか否か濃度測定を効率的に行い、短納期で正確なデータを出すことが可能となっております。

クリプトスポリジウム原虫検査

クリプトスポリジウムとは

原虫類の虫の胞子虫鋼真コクシジウム目に属する寄生性原虫です。 環境中ではオーシストと　呼ばれる嚢包体の形（大きさは４～６μｍ）で存在し、増殖はしませんが、 人間や牛などの哺乳類動物の小腸に寄生します。犬や猫も含まれます。 食べ物や水で経口感染します。 感染後２～５日で発症。激しい水様下痢などを引き起こし、水道水中に混入した場合、集団感染を引き起こす恐れがあります。

【 関連リンク 】 クリプトスポリジウム・ジアルジア・指標菌の検査

【 行政発表資料 】 クリプトスポリジウム等対策について

放射能/放射線測定

飲料水、食品、土壌、産業廃棄物等の放射線検査や空間放射線量の測定を行っています。
食品等の放射線検査
「放射性ヨウ素131」、「放射性セシウム134」、「放射性セシウム137」についてそれぞれ、検出下限値１０ベクレル/㎏ までの検査を行います。
詳しくは農産物・食品の放射線検査ページをご覧ください。
空間放射線量の測定
校庭、遊び場、道路他各施設の空気中の放射線量を測定します。

騒音測定

わたしたちの日常生活の中で環境問題のひとつとして騒音があります。騒音には様々なタイプがあり、人によって感じ方等も異なるため、客観的に測定し評価する必要があります。
総合環境分析では工場、事業所、建設現場等の敷地境界、鉄道、道路、飛行場などでの騒音測定など騒音規制法や環境基準に基づいた騒音測定に対応が可能です。

【 関連法令 】
騒音規制法
環境基本法
環境影響評価法
【 環境基準 】
騒音に係る環境基準について
航空機騒音に係る環境基準について
新幹線鉄道騒音に係る環境基準について

ダイオキシン類分析

平成１２年１月１５日からダイオキシン類対策特別措置法が施行されました。この法律は、ダイオキシン類が人の生命及び健康に重大な影響を与えるおそれのある物質であることから、ダイオキシン類に関する施策の基本とすべき基準を定め、必要な規制や汚染土壌に係る措置等を定めることにより、国民の健康の保護を図ることを目的に制定されました。
当社では土壌のダイオキシン類分析、水質のダイオキシン類分析のサンプリングに対応しております。
※分析に関しては協力会社の対応となります。
【 関連法令 】　 神奈川県 ダイオキシン類対策のページ